自宅の地震対策としてできること｜事前に取り組むべき重要性やポイントを紹介

地震は、いつ、どのような状況で発生するかわかりません。自分や家族の身の安全を守るためにも、日頃から備えておくことが大切です。
本記事では、自宅の地震対策について、その重要性や具体的な対策方法、注意したいポイントなどを紹介していきます。

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自宅の地震対策を行う重要性

日本においては地震が多く、過去何回も大地震が起きてきました。その中でも、災害で亡くなられる多くの理由は家屋や家具の転倒による圧死となっており、地震対策において自宅の対策が重要であることを示しています。
以下では、今後起こりうる大地震の予測と、自宅の対策の重要性を詳しく解説します。

日本は地震が多い

全世界の面積のなかで日本が占める割合は、わずか0.25％です。しかし、マグニチュード6.0以上の地震が日本で発生する割合は、全世界の22.9％と多くの地震が日本にしているといえます。（※1）

また、近い将来に大地震を起こす可能性の高い活断層も報告されていることから、いつどこで地震が起きてもおかしくありません（※2）。

実際に、マグニチュード8～9クラスが想定される南海トラフ地震や、マグニチュード7程度と想定されている首都直下地震は、2020年1月24日時点で今後30年以内に発生する確率が70～80％とされています（※3）。

地震の多い国だからこそ、少しでもリスクを抑えるために自宅の地震対策をすることが大切です。

家屋や家具の転倒による圧死が多い

地震で亡くなられるケースのうち、とくに多いのが家屋や家具の転倒による圧死です。

実際に国土交通省の資料（※4）によると、1995年1月に発生した阪神・淡路大震災で亡くなった人の約4分の3を占めているのが圧死でした。また、焼死された方も約1割にのぼっています。なかには、倒壊した家屋の下敷きとなり、脱出できずに焼死した方もいると報告されています。

さらに震度7の地域では、住宅は全半壊しなかったものの、全体の6割の部屋で家具が転倒したというデータもあります（※5）。ただの転倒ではなく、食器類が散乱したりテレビなどが飛んだりといった非日常的な事例も確認されています。

倒れた家具や、割れたガラスなどが床に散乱すると、避難が遅れる原因になります。

こういった事態を防ぐためには、地震が起きても家具が倒れないよう、普段から対策しておくことが重要です。地震で揺れても倒れない状態、あるいは万一倒れても生命に関わる深刻な状態を招かない状態にしておく対策が大切です。

自宅の地震対策としてできること

自宅で行うべき主な地震対策としては、以下の6点が挙げられます。

• 家具の配置や向きを見直す
• 家具や家電の転倒・落下の防止対策をする
• 避難場所や避難ルートを把握する
• 備蓄や防災用品を準備する
• 安否確認方法を話し合う
• 停電時にも使える電気を確保する

一つずつ解説していきます。

家具の配置や向きを見直す

はじめに、家具の配置や向きを見直しましょう。家具そのものが倒れないための対策はもちろん大切ですが、万が一倒れてしまった場合のことも想定し、避難経路を塞ぐことのないよう配置してください。

また、睡眠中に地震が起こる可能性もあるため、寝具の近くにはなるべく家具を置かないようにし、置く場合も背の低いものを選びましょう。また、子どもや高齢者など、倒れたものを動かしたり、乗り越えたりする体力がない人が過ごす部屋については、とくに注意を払う必要があります。

家具や家電の転倒・落下の防止対策をする

家具や家電の配置が決まったら、大きな揺れがきても倒れないよう、しっかりと固定しましょう。また、物の落下や割れたガラスの飛散防止対策も重要です。主な対策としては以下のようなものが挙げられます。

 

引用：家具類の転倒・落下・移動防止対策｜東京消防庁

避難場所や避難ルートを把握する

地震がおきた際の避難場所や避難ルートは、あらかじめ把握しておきましょう。避難場所は、自治体から発行されるハザードマップ（防災マップ）に記載されています。最寄りの避難場所を確認したうえで、安全な移動ルートもチェックしてください。

この際、実際に移動ルートを歩いてみるのがおすすめです。倒壊の危険性が高そうな木や建物の有無、道のアップダウンなど、災害が起きた際のことを想定しながら移動してみましょう。

なお、多くの自治体では災害時の避難先として、一時的な避難に危険を回避する避難場所（指定緊急避難場所や広域避難場所、一時避難場所など）と、被災した人が一定の期間生活するための避難所の2種類に分かれて指定されています。（自治体によって名称が異なる）

また、災害の種類によって指定される場所が異なる場合があります。避難先を確認する際は、災害の種類別に確認しておきましょう。

備蓄や防災用品を準備する

地震が起きると、電気や通信、水道、ガスといったライフラインが停止する場合があります。大規模な地震では、復旧まで数日から数週間を要する場合も少なくありません。道路が寸断されて物流が止まると、食料の調達も困難になります。

こうした状態に備えて、最低でも3日、できれば1週間（※6）は自力で生活できるよう、食料や水、簡易トイレなどの備蓄や防災用品を準備しておきましょう。備蓄内容は、家族構成やペットの有無などで異なります。

以下の記事では、備蓄のポイントや目安となるリストを紹介しています。参考にしてください。

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安否確認方法を話し合う

災害発生時に全員が一緒にいるとは限りません。離れ離れの状況で被災しても、互いの状況がわかるよう、安否確認の方法や落ち合う場所を決めておきましょう。

また、大規模災害時には、救助隊などの緊急対応の情報網を確保するため通信規制がかかり、つながりにくくなる可能性があります。連絡方法は複数の候補を想定し、優先度をつけておきましょう。

大規模災害が発生すると、電話・通信各社が災害用伝言サービスを立ち上げます。毎月1日と15日、正月が日、防災とボランティア週間、防災週間に体験ができます（※7）。いざというときにうまく使えるよう、事前に練習しておくのがおすすめです。

停電時にも使える電気を確保する

地震が発生すると、長期的な停電が発生する可能性があります。電気が使えないと、照明や通信機器、空調なども使用できなくなるため、自宅での生活が困難になるでしょう。

こうした状況に備えて、停電中でも電気を使えるよう、以下のような機器・設備を備えておくことを推奨します。

• 照明器具
• モバイルバッテリー
• 発電機
• ポータブル電源
• 蓄電池
• 太陽光発電システム＋蓄電池

とくに、燃料がなくても電気をつくることのできる太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせることで、昼間夜間を問わず普段通りの生活をしやすくなります。
災害に備えて太陽光発電システムや蓄電池の導入を検討されている方は、東京ガスへお気軽にご相談ください。

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自宅の地震対策を行う際のポイント

続いて、自宅の地震対策をする際に抑えておきたいポイントとして、以下の2点を紹介します。

• 定期的に地震対策を見直す
• 適切な家具・家電の転倒落下防止グッズを選ぶ

それぞれ見ていきましょう。

定期的に地震対策を見直す

地震対策は、一度行って終わりではありません。定期的に見直し、常に最適な状況を保つ必要があります。

たとえば、転倒防止や落下防止のシートなどは粘着力が弱まっていきますし、固定金具も緩んだり強度が低下したりする可能性があります。また、備蓄品も消費期限や効力の有効期限がついたものが少なくありません。連絡先や避難場所などの周囲の安全情報も、国や自治体の取り組みにより変化したり、最新の災害事情に更新されていることがあるため、定期的にチェックしてください。

9月の防災月間では、自治体をはじめ各地で防災に関する情報が多く扱われます。このような機会を使って家族で防災について話し、必要な対策が各自で十分できているかを確認しておきましょう。

適切な家具・家電の転倒落下防止グッズを選ぶ

家具や家電の転倒防止や落下防止に、金具や器具、フィルムなどを活用する場合、適切なものを正しく設置しないと防止機能が働かないおそれがあります。

たとえば、家具の転倒を防ぐにはL型金具などで壁に直接固定する方法が最も有効ですが、賃貸住宅など壁に穴を開けられない場合、ポール式器具だけでは強度を確保できないため、ストッパーや粘着マットなどを組み合わせて補強する必要があります。

また、食器棚など壊れやすい物を入れる家具は、中の物が飛び出ないよう扉に解放防止金具をつけたり、ガラス部分に飛散防止フィルムを貼ったりするなど、家具や家電の状態によって最も安全性が高まる方法で取り付けましょう。

引用：家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック｜東京消防庁

できることから自宅の地震対策を進めよう

地震はいつ、どのような状況で発生するかわかりません。突然の地震から生命を守るためには、耐震補強や家具の転倒防止などの対策を十分に行ったうえで、安否の連絡や避難方法など適切な対応を行えるよう手順を決めておくことが重要です。

ライフラインの復旧に時間がかかるケースも想定し、備蓄や電源も用意しておきましょう。
燃料を必要とせずに電気をつくる太陽光発電システムと蓄電池の組み合わせは、長期的な電気の確保に最適な方法と言えるでしょう。また、導入には補助金制度を活用できる場合もあります。

東京ガスでは、数多くの施工実績を持つ提携企業とともに、導入の目的に沿ったご提案をさせていただきます。ぜひお気軽にご相談ください。

（※1：出典元）p41.pdf｜国土交通省
（※2：出典元）地震災害 : 防災情報のページ｜内閣府
（※3：出典元）第2節　地球環境・自然災害に関する予測｜国土交通省 2020
（※4：出典元）第1章 死者を減らすために｜国土交通省　近畿地方整備局　震災復興対策連絡会議
（※5：出典元）地震による家具の転倒を防ぐには｜総務省消防庁
（※6：出典元）災害時に備えた – 食品ストックガイド ｜農林水産省
（※7：出典元）災害用伝言サービス｜総務省

執筆者

南部 優子

防災士。2008年より、研究機関と共同で、内閣府をはじめとする国や自治体のほか、インフラ企業などを対象に、防災に関する調査分析、防災計画・事業継続計画（BCP）の策定、各種マニュアル作成、防災訓練・研修の企画運営、講師、ファシリテーターを歴任。
現在は、フリーの防災ライター＆ファシリテーターとして防災力を養うための人材育成に力を入れ、地域住民を対象とした講座、研修、ワークショップも多数実施しています。

ホームページ：https://facil.shishinsha.jp/