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太陽光発電システムの設置を検討するうえで気になることのひとつが、設置費用です。
「太陽光発電システムのメリットは分かっていても、導入コストが高いイメージがあるため、踏み出せない」という人も少なくないでしょう。
ここでは、一般家庭向け太陽光発電システムの、設置費用の相場について詳しく解説します。太陽光発電システムに関連するその他の費用や、導入コストを抑えるためのポイントもあわせてご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
太陽光発電システムの設置費用の相場
一般家庭に設置される発電容量3〜5kWの太陽光発電システムの相場は、工事費を含み全体(新築・既築)で、85.2〜142万円(1kWあたり28.4万円)です。
新築と既築での相場の違いを以下の表にまとめました。
発電容量 | 相場(全体) | 相場(新築) | 相場(既築) |
---|---|---|---|
3kW | 85.2万円 | 86.4万円 | 83.4万円 |
4kW | 113.6万円 | 115.2万円 | 111.2万円 |
5kW | 142万円 | 144万円 | 139万円 |
※資源エネルギー庁による、2023年の設置実績をもとに算出(※1)
この表における設置費用には、太陽光発電システムの価格と工事費が含まれています。大まかな割合としては、太陽光発電システムが約7割、工事費が約3割となります。
なお、この相場は2023年のデータですが、11年前の2013年における全体の相場は139.5〜232.5万円であったため、昔と比べて、太陽光発電システムは導入しやすくなっていると言えるでしょう。
太陽光発電システムに関連したその他費用
太陽光発電システムにかかるコストは、設置費用だけではありません。太陽光発電システムに関連してかかる主な費用は以下の通りです。
- 保守点検費用
- 機器の更新費用
- 蓄電池の導入費用(設置する場合)
ここからは、上記の費用について詳しく解説していきます。
保守点検費用
太陽光発電システムは、定期的な点検やメンテナンスが必要不可欠です。その際に発生するのが、保守点検費用です。
FIT制度(固定価格買取制度)を利用する場合にはFIT法が適用され、3~4年に一度の保守点検が義務付けられています(※2)。その際には、設置した太陽光発電システムのメーカーや保守点検の専門業者による点検が必要です(※1)(※2)。
FIT制度を利用しておらず、なおかつ出力が50kW未満の場合は点検の義務はありませんが、3~5年の点検が推奨されています(※1)。これは、点検を怠ると、火災や感電などの問題が発生する恐れがあるためです(※3)。
また、太陽光発電システムは屋外に設置されているため、雨風などの影響を受けて発電性能や安全性が低下することがあります。そのため、法的義務の有無に関わらず、太陽光発電システムの定期的なメンテナンスは欠かせません。
機器の更新費用
太陽光発電システムは時間の経過とともに劣化していくため、一定の期間が経過したら、新しい機器に交換する必要があります(※2)。その際、機器の更新費用が発生します。
太陽光発電システムの主な機器はパワーコンディショナーと太陽光パネルの2つです。
パワーコンディショナー(発電した電気を家庭で使用するための電気に変換する機器)の寿命は15〜20年とされており、交換費用は34.5万円程度(2023年の平均※1)かかります。
一方で、太陽光パネルの寿命は25〜30年とされ、無償の出力保証期間が25年などと長いことが多いです(※1)(※2)。したがって、太陽光発電システムを20年設置したとすると、機器の更新費用は34.5万円程度と見積もることができます。
蓄電池の導入費用(設置する場合)
太陽光発電システムとあわせて蓄電池を導入する場合は、蓄電池の本体価格と設置工事費がかかります。工事費を含む相場は、一般家庭に設置されることの多い蓄電容量(貯められる電気の量)5〜7kWhで、103.8〜131.8万円です(※4)。
蓄電池があれば、太陽光発電システムで発電した電気を貯めておくことができます。発電できない夜間や天候の悪いときも貯めた電気を使えるため、電力会社からの電力購入量を減らすことができ、さらなる電気代の節約につながるでしょう。
また、災害などで停電が発生した際にも、太陽光発電システムで発電し蓄電池に貯めることができるので、普段と変わらない生活を送れるのもメリットです。
太陽光発電システムの設置費用を抑える方法
太陽光発電システムの導入コストは決して安くはありませんが、工夫次第で設置費用を抑えることができます。太陽光発電システムの設置費用を抑える方法は以下の3つです。
- 補助金制度を活用する
- 複数業者に見積もりを依頼する
それぞれの方法について、以下で詳しく解説します。
補助金制度を活用する
国や自治体が提供している補助金制度を利用することで、太陽光発電システムの設置費用を抑えられる可能性があります。たとえば、東京都では「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」により、太陽光発電の設置工事に対して下表の補助を受けられます(※5)。
新築住宅 | 3.6kWh以下:12万円/kW(上限36万円) 3.6kWh超え:10万円/kW |
---|---|
既存住宅 | 3.75kWh以下:15万円/kW(上限45万円) 3.75kWh超え:12万円/kW |
※50kW未満
補助金制度の条件や補助金額は、事業内容や自治体によって異なるので、あらかじめ行政のホームページで内容を確認しておきましょう。
複数業者に見積もりを依頼する
太陽光発電システムの設置工事費は、設置業者によって異なるため、複数業者に見積もりを依頼して金額を比較することが大切です。複数業者の見積もりを比較することで、設置費用の相場を確認でき、高い・安いの判断がしやすくなります。
ただし、安いという理由だけで業者を選ぶのは避けましょう。見積内容があいまいに記載されていたり、説明が丁寧でなかったりする業者は、工事後に費用を追加請求するといったトラブルが起きる可能性があります。
価格だけでなく、寄り添った提案をしてくれるか、実績が豊富なのかといった点にも注目して、業者を選ぶとよいでしょう。
導入コストと費用対効果を考慮して太陽光発電システムの設置を検討しよう
一般家庭用の太陽光発電システム(3~5kW)の設置費用は、工事費を含み85.2〜142万円(1kWあたり28.4万円)が相場です。また、設置費用のほかに、保守点検費用や機器の更新費用、蓄電池の導入費用なども発生します。
そのため、太陽光発電システムの設置費用や導入後にかかる費用の高さがネックとなり、導入に踏み出せないという方も多いのではないでしょうか。
しかし、太陽光発電システムの導入には、以下のようなメリットがあります。
- 自家発電・消費することで電力会社からの電力購入量を抑えられる
- 余った電力を売ることで利益を得られる
- 停電が起きても、発電ができるあいだは電気が使える(蓄電池と組み合わせることで、発電ができない時間帯も電気を使えるようになる)
太陽光発電システムの導入を検討する際は、設置費用だけでなく、このようなメリットにも着目することが大切です。
東京ガスと提携店では、住宅ごとの電気の利用状況やライフスタイルに合わせて、最適な太陽光発電システムのプランをご提案します。補助金制度や初期費用0円のプランのご案内もできるので、太陽光発電システムの導入を検討中の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
(※1)出典元:太陽光発電について|資源エネルギー庁
(※2)出典元:戸建住宅の太陽光発電システム設置に関する Q&A|一般社団法人 環境共生住宅推進協議会、編集協力 国土交通省 住宅局
(※3)出典元:住宅用太陽光発電システムをお使いの皆さまへ|一般社団 日本電機工業会 太陽光発電システム技術専門委員会
(※4)出典元:定置用蓄電システム普及拡大検討会の結果とりまとめ|MRI 株式会社三菱総合研究所
(※5)出典元:助成金のご案内|クール・ネット東京