老後の住まいはどうする？選択肢ごとのメリット・デメリットから失敗しない選び方まで詳しく解説

老後の住まいをどうするかは、多くの方にとって大きな悩みの一つです。「持ち家にそのまま住み続けるべき？」「賃貸に住み替えるべき？」「高齢者施設も候補に入る？」など、選択肢が多いからこそ迷うこともあるでしょう。

老後は体力や判断能力、経済状況が変化していくからこそ、ライフスタイルに合った住まいを早めに考えておくことが大切です。

ここでは、老後の住まいの選択肢とそれぞれのメリット・デメリット、住まい選びで失敗しないためのポイントを解説します。

老後の住まいの選択肢

老後の住まいについての選択肢には、主に以下の5つが挙げられます。

• 今の持ち家に住み続ける
• 賃貸住宅に住み替える
• 中古マンションを購入して住み替える
• 子どもや親族と同居・近居する
• 高齢者施設に入居する

それぞれの選択肢のメリットやデメリットを詳しく確認していきましょう。

今の持ち家に住み続ける

現在持ち家を所有している場合、引き続き住み続けることが可能です。この場合のメリットとデメリットは次のとおりです。

持ち家であれば家賃が発生しません。すでに住宅ローンを完済しているなら、住居費用は大幅に軽減されるでしょう。また、バリアフリー化や間取りの変更などを目的としたリフォームがしやすい点もメリットの一つです。

一方、高齢者の生活に適した立地を選び直すことができないため、通院や買い物に不便さを感じるようになるかもしれません。とくに、運転免許証を返納して移動手段が限られる場合、生活に大きな影響を及ぼす可能性があるでしょう。

さらに、屋根や外壁、屋内の設備などが経年に伴って老朽化していくと、メンテナンス費用としてまとまった金額が必要になります。現在の住居状態を把握し、今後の対策や費用などの準備をしておく必要があります。

賃貸住宅に住み替える

現在の持ち家を売却し、賃貸住宅に住み替える方法もあります。その場合のメリットとデメリットは以下の通りです。

高齢になると収入が公的年金のみになるケースが多く、賃貸住宅に住み替える場合、入居審査を通過できずに、希望する物件の契約ができない可能性があります。

また、持ち家ではないため、老朽化に伴う補修費用を心配する必要はありませんが、家賃の支払いが毎月の出費に加わることになります。状況に応じて、生活費の見直しが必要になるでしょう。

とはいえ、利便性や高齢者にとって生活しやすい環境を用意できることは、老後に賃貸住宅に住み替える魅力の一つです。高齢者におすすめの賃貸物件として、一般物件だけでなく、バリアフリー対応の高齢者向け賃貸住宅や、高齢者が安心して過ごせるサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）があります。

なお、以下の記事では、老後に賃貸住宅へ住み替える際のメリットやデメリット、老後でも賃貸物件を借りやすい方法を詳しく解説しています。老後に賃貸住宅へ住み替えることを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

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中古マンションを購入して住み替える

老後に中古マンションを購入する選択肢もあります。その場合の主なメリットとデメリットは次のとおりです。

中古マンションは、室内に階段がなくワンフロアで生活できるため、体への負担が少なく老後も快適な生活を送りやすいです。

築年数が経っている物件なら、家賃を抑えられる可能性もあります。ただし、修繕に伴う管理費が高額になるケースもあるので注意が必要です。

リノベーション済みの物件であれば、新築に近い快適な住空間を手頃な価格で実現できるでしょう。また、マンションは立地が良い場所に建設されることが多いため、通院や買い物もしやすく、利便性に優れている点もメリットです。

ぜひ一度、東京ガスリノベーションのリノベーション済みマンションをご覧ください。

子どもや親族と同居・近居する

老後に何らかの不安を感じている方は、子どもや親族と同居したり、近居したりすることを検討するのも良いでしょう。その場合の主なメリットとデメリットは次のとおりです。

子どもや親族と同居すれば、介護状態になったときに助けてもらえたり、孤独死のリスクを回避できたりするなどのメリットがあります。また、住み替えにかかる費用を抑えたり、住み替え後の生活費の負担を軽減できたりすることも魅力です。しかし、親族の負担が大きくなったり、意見の違いが生じたりすることで、ストレスやトラブルが生まれてしまうリスクもあります。

近年は、子どもや親族の近くに住む「近居」を選択する人が増えています。近居であれば、一定の距離感を保てるため、同居と比べてストレスを抑えつつ、お互いにサポートしあいながら老後の不安に備えることが可能です。

子どもや親族とじっくり話し合い、老後の過ごし方について考えることが大切です。

高齢者施設に入居する

高齢者施設に入居するという方法もあります。高齢者施設には、公的施設や民間施設など幅広い施設が存在します。

施設ごとのメリット・デメリットは次の通りです。

高齢者施設は、用途や条件によって幅広い種類があるため、自身のニーズに合った施設を選ぶことが大切です。

特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）は公的施設のため、初期費用は必要なく毎月の居住費用も抑えられます。一方、民間の施設は独自のサービスや費用を設定しているため、選択する施設によっては高額となるケースがあります。

老後の生活スタイルをイメージし、理想に近い高齢者施設を探しましょう。

老後の住まい選びを失敗しないためのポイント

老後の住まい選びを後悔しないためには以下の3つのポイントを押さえておくと良いでしょう。

• 持ち家か賃貸か慎重に選ぶ
• マンションか戸建てか慎重に選ぶ
• 都市部か郊外か慎重に選ぶ

一つずつ解説していきます。

持ち家か賃貸か慎重に選ぶ

まずは、老後の住まいを持ち家にするのか、賃貸住宅にするのかを入念に検討しましょう。それぞれのメリットとデメリットを比較して、自身に向いている方を選んでください。

持ち家は社会的信用の高い資産となるだけでなく、住宅ローン完済後は毎月の返済負担がなくなるという利点があります。ただし、立地を変えられないため、体の状態や行動範囲によっては不便に感じる可能性があるでしょう。

賃貸住宅は老後の状況に合わせて、住む立地を変えられるメリットがあります。しかし、年齢や収入などの条件によっては、賃貸契約が締結できなかったり更新できなかったりすることがある点に注意が必要です。

現在住んでいる持ち家の立地に不安が残るなら、賃貸住宅への住み替えを検討しても良いでしょう。逆にいえば、持ち家があり、立地条件が良い場合は、賃貸住宅に住み替える必要性は低いと言えます。ただし、老後は通院を必要としたり、公共交通機関を利用したりする機会が増える傾向にあるため、その点を踏まえて立地を評価することが重要です。

マンションか戸建てか慎重に選ぶ

マンションにするのか、戸建にするのかも検討する必要があります。

まず、マンションは立地が良い場所に建設されていることが多いです。また、バリアフリー設計やセキュリティ面などにおいて利点があります。ただし、マンションによってはエレベーターがない場合があるほか、どの物件でも管理費が生じることなどを考慮する必要があります。

一方、戸建てはプライバシーを保ちやすく、ペットと暮らせたり、ガーデニングを楽しめたりする点がメリットです。しかし、バリアフリーにするにはリフォーム費用がかかることや、セキュリティ対策の必要性が高い点も考慮する必要があります。

マンションと戸建てのいずれかを選ぶ際は、立地・費用・暮らしやすさなど、高齢になってからの生活で不便を強いられないように注意することが大切です。

都市部か郊外か慎重に選ぶ

住まいを都市部にするのか、郊外にするのかも、検討するべき要素の一つです。それぞれのメリットとデメリットは以下のとおりです。

都市部と郊外の大きな違いは、不動産価格と利便性です。都市部は不動産価格が高いですが、利便性に優れています。一方で郊外は、不動産価格は安い反面、利便性には制限があるケースが多いです。

生活の利便性を優先するなら都市部、生活費を抑えて落ち着いた環境での暮らしを求めるなら郊外を検討すると良いでしょう。

他にも、都市部には交通アクセスの良さや仕事の多さといったメリットがあり、郊外は静かで落ち着いた環境に恵まれていることが魅力です。

また、現在の状態だけでなく、都市部の再建計画や郊外の開発計画なども考慮しながら検討すると、引越しをしてから後悔するリスクを軽減できるでしょう。

老後の住まいに関するよくある疑問

ここでは、老後の住まいに関するよくある疑問を、回答とあわせて紹介します。

終の棲家（老後の住まい）はいつ買うべきですか？

老後の生活を考え、終の棲家を購入するなら、経済的余裕や体力のある50代で検討することが望ましいです。「定年退職後、時間ができてから」と考える方も多いですが、年齢を重ねると物件探しや引越しが身体的・精神的に負担になる可能性があります。

また、収入を得ている現役世代の方が、住宅の購入や賃貸契約の手続きを円滑に進めやすいです。定年退職を迎えてから老後の住まい探しを始めると、年齢や収入面で住宅ローンの審査や賃貸契約で制約を受けるリスクがあり、理想や希望が叶わなくなってしまう可能性が高まります。

終の棲家として老後の住まいを探すなら50代、遅くとも定年退職を迎えるまでに決められるよう行動することをおすすめします。

老後に家を売ってはいけないと言われる理由は何ですか？

老後に家を売ってはいけないといわれる背景には、次の3つの理由が存在します。

• 環境の変化でストレスを抱える可能性がある
• 賃貸への引越しで支出が増える可能性がある
• 親の判断で売却すると親子間のトラブルに発展する可能性がある

定年後に自宅を売却して新居へ引越すと、慣れない環境にストレスを抱えてしまい、心身を疲弊させ、体調不良につながる恐れがあります。また、賃貸へ住み替えると、家賃の発生が生活費を圧迫することも考えられるでしょう。

さらに、親の判断で勝手に自宅を売却すると、子どもが相続する家がなくなり、トラブルに発展する恐れがあるため、事前の相談は欠かせません。

ただし、現在の住まいが「老朽化している」「駅から遠く通院や買い物が不便」「階段が多くバリアフリーではない」といった状態で、ストレスを抱えて生活しているケースもあるでしょう。そうした場合には、生活の質を改善するために、利便性の高い住宅やバリアフリー物件への住み替えを検討する余地があります。

まとめ

老後の住まいを選択する際には、自身の生活スタイルやニーズをもとに慎重に検討することが大切です。老後に適した立地条件の物件に住むのもおすすめですが、住み慣れた場所を離れることで、生活に不便を強いられたりストレスを抱えたりしてしまう恐れがあります。

老後の住まいには、持ち家や賃貸物件だけでなく、高齢者向けのマンションや施設といった
選択肢もあります。それぞれの特徴をよく理解したうえで、予算や立地などの条件を踏まえて検討しましょう。

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執筆者

木内 菜穂子

ファイナンシャルプランナー／金融系ライター

保有資格：1級ファイナンシャル・プランニング技能士、AFP、証券外務員Ⅰ種、年金アドバイザーなど
金融機関の窓口業務や税理士事務所での勤務経験を活かし、金融や保険、年金などに関する記事を執筆しています。読者のみなさまに、わかりやすく有益な情報を提供できるよう努めています。