家庭用蓄電池の相場価格｜価格に影響する要素や金額を抑える方法を紹介

蓄電池の導入を検討する際、価格はとくに気になる要素のひとつでしょう。蓄電池は電気代の節約や災害時の停電対策につながりますが、初期費用を懸念し、導入に踏み切れない方も少なくありません。

ここでは、家庭用蓄電池の相場価格について解説します。蓄電池の価格に影響する要素や、設置費用を抑えるためのポイントもあわせてご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

家庭用蓄電池の相場価格

株式会社三菱総合研究所の調査（※1）によると、5〜10kWh未満の蓄電池本体の相場は14万円/kWh、工事費の相場は33.8万円です。

この調査結果をもとに、一般家庭に設置されることの多い蓄電容量5〜7kWhで計算すると、蓄電池本体・工事費を合わせ103.8～131.8万円となります。

蓄電池本体の価格に影響する要素

蓄電池の価格は、蓄電池本体の性能によっては、相場よりも高くも安くもなります。

では、どのような要素が蓄電池本体の価格に影響するのでしょうか。下表にまとめました。

全負荷型やハイブリッド型の蓄電池は、停電時でも普段に近い生活が可能になりますが、価格は高い傾向にあります。

蓄電池は、求めている性能や、重視しているポイント（災害時の不安を取り除きたいなど）を明らかにしたうえで、価格を考慮しながら選びましょう。

蓄電池の設置費用を抑えるには

次に、工事費も含めた蓄電池の設置費用について見ていきましょう。蓄電池の設置費用は決して安くはありませんが、工夫次第で抑えることができます。

蓄電池の設置費用を抑える方法は、主に以下の4つです。

• 補助金制度を利用する
• 設置する目的や住まいに合わせて選ぶ
• 信頼できる業者に依頼する
• 旧型モデルを選ぶ

それぞれの方法について、詳しく説明します。

補助金制度を利用する

国や一部の自治体では、一定条件を満たす蓄電池の設置工事に対して補助金を提供しています。たとえば国の補助金制度である「DR補助金」では、最大60万円の補助金を受け取ることが可能です（2024年10月時点）。

自治体の補助金制度は、各自治体ごとに補助金額や条件が異なります。利用を検討する際は、あらかじめホームページなどで内容を確認しておきましょう。

なお、補助金制度は申込期間内でも、申請額が予算枠上限に達したときは受付終了となるので、注意が必要です。

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設置する目的や住まいに合わせて選ぶ

蓄電池の設置費用を抑えるには、設置する目的や住まいに合った性能の機種を選ぶことが重要です。 必要以上に高性能な機種を選ぶと、無駄な出費になってしまうかもしれません。逆に、安いからといって低性能な機種を選んでしまうと、期待通りの使い方ができない可能性があります。

たとえば、「停電時に備えたい」という目的で蓄電池を設置する場合、停電時にどのように過ごすか、どれくらいの電力が必要かを考慮して選ぶ必要があります。適切な性能の蓄電池を選ぶことができれば、停電時でも快適に過ごすことができるでしょう。

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信頼できる業者に依頼する

目的や住まいに合った蓄電池を、知識のない状態から選定するのは簡単ではありません。そこでおすすめなのが、専門知識を持った業者に相談して選ぶ方法です。業者は、補助金や割引プランなどの情報をしっかり説明してくれるので、より費用を抑えやすくなるでしょう。

東京ガスや連携の施工店では、最新の補助金制度の情報も含め、家族構成や生活状況に応じた適切な蓄電容量や蓄電性能をご提案します。費用を抑えながら、最適な蓄電池・プランをご提案しますので、蓄電池の導入を検討中の方はぜひお気軽にご相談ください。

蓄電池の費用対効果にも注目しましょう

家庭用蓄電池（5〜10kWh未満）の設置費用は、蓄電池の本体価格で14万円/kWh、工事費で33.8万円が相場です。しかし、蓄電池の性能によって本体価格は変動します。

蓄電池の設置費用は決して安くありませんが、蓄電池の導入は電気代の節約や停電時への備えにつながります。初期費用を理由に設置を迷う方も多いかもしれませんが、蓄電池がもたらす費用対効果にも注目して検討してみてはいかがでしょうか。

東京ガスや連携店では、蓄電池に関する相談を無料で受け付けています。「最適な蓄電池を選びたいけれど考慮するポイントが多くて困っている」、「なるべく初期費用を抑えて蓄電池を導入したい」といった悩みを抱いている方は、お気軽にお問い合わせください。

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執筆
東京ガス株式会社　みらいほぷらっと事務局

東京ガスは、ガス・電気にとどまらず、ひとりひとりの暮らしによりそった多様なサービスを長年提供してきました。「みらいほぷらっと」はセカンドライフ応援メディアとして、これからもライフステージの切り替わりにおいて有益な情報を発信していきます。

（※1）出典元：定置用蓄電システム普及拡大検討会の結果とりまとめ｜MRI 株式会社三菱総合研究所